日本株復活のカギはAI（人工知能）革命である。
AI革命の主戦場は、1IoT（あらゆるモノがインターネットにつながる）、2自動走行、3ロボット、4フィンテック（ITと金融の融合）の4分野だ。
これらはいずれも日本企業が先行しているか、あるいは将来リードすることが見込まれる。
安倍政権も、アベノミクスの柱にAIを据えて第四次産業革命をリードすることを目指している。
AI革命で最大の市場は、「自動走行技術」になるだろう。
その主戦場である自動車の技術力も規模も、日本は世界を圧倒している。
トヨタ自動車の時価総額（約19兆円）は、世界2位ダイムラーの2倍以上ある。
トヨタは京セラと並んでKDDIの筆頭株主であり、移動体通信システムの技術力は大変高い。
そしてハイブリッドシステム、カーナビゲーションシステムなど自動車のIT化において、日本の自動車メーカーは世界を圧倒する。
自動走行に不可欠なセンサー、小型モーター、電子制御用自動車部品においても、日本電産、オムロン、デンソーなど世界のトップ企業が数多い。
ロボットは、伝統的に日本が強い分野だ。
ファナック、安川電機、パナソニックは、世界の工業用ロボットのトップメーカーである。
そして、ソフトバンクグループ、ソニー、ホンダなどがサービス産業向けのロボット開発に注力している。
その成功例がソフトバンクのペッパー君だ。
またサイバーダインはロボットスーツを開発し、医療・介護の分野で新産業を創出した。
IoTでは高度なセンサーや電子部品が不可欠だが、この分野でも村田製作所、キーエンス、オムロンが世界的な競争力を持つ。
さらに、コマツ、ファナック、三菱電機が機械の電子制御化において世界をリードしており、オリンパス、富士フイルムホールディングス、テルモなどが医療用機器のIoTで先行している。
フィンテックによって産業界と金融界の垣根が低くなり、その結果、産業界から金融業への進出が加速しよう。
たとえば、ソニーや楽天の営業利益の半分前後はすでに金融事業から生まれている（15年度）。
日本では楽天Edy（エディ）、WAON（ワオン）、nanaco（ナナコ）、Suica（スイカ）など電子マネーが普及しているため、フィンテックと親和性が高く、ビジネスチャンスが多くある。
本書は、日本株復活の最大テーマであるAI革命で浮上する日本企業に焦点をあてている。