電通事件がもたらした過剰と言われる残業と上司の関係は、ただ単にこの企業だけが持っている背景ではありません。
日本の多くの企業が多かれ事件の可能性があると言わなければなりません。
それは、戦後日本の経済発展の基盤になった経営システムやメカニズムが継続されているからです。
現在、デジタル社会と言われ、グローバルな競争を背景に効率的な質の高い製品やサービスが要求されています。
そして、企業の発展や利益もさることながら働く人たちの幸福やライフスタイルがそれ以上に考えられなければならない時代（知価時代）にきています。
本書は、電通事件で批判の的になった電通のビジネス訓「電通鬼十則」の意味を回顧し、ドイツ人の働き方を参考に、これからの「働き方」について電通OBが熱く語ります。