2015年12月に施行の「ストレスチェック制度」により、従業員50人以上の事業場には2016年11月までに1回目のストレスチェックを実施が義務付けられました。
部下が高ストレス状態と判定され、本人が医師の面接指導などを自ら望んだ場合、上司はどうすればよいかを、主に課長向けに解説します。
連載記事を5回分加えた増補改訂版では今後の職場の在り方にさらに踏み込みました！＜目次＞【第1回】2015年12月から義務化 「ストレスチェック制度」とは？【第2回】チェックを受けた後 病気の未然防止にどう使う？【第3回】部下が「高ストレス状態」 上司はどう対処するか【第4回】制度運用の要は産業医 メンタルヘルスは専門？【第5回】受検者が少ないと ブラック企業判定が下る？【第6回】人事部門は負担増？ 制度運用の役割分担【第7回】運営受託をビジネスに チェック機能だけではダメ【第8回】制度導入の要になる 「衛生委員会」に注目！【第9回】厚労省が無償システム提供へ【第10回】「ありがた迷惑」にしない！【第11回】分析結果で職場を改善【第12回】何が「職場ストレス」なのか【最終回】導入後に広がる企業間格差※この電子書籍は、日経情報ストラテジーの連載「ストレスチェック義務化時代の心の健康管理」（2015年2月号?2016年2月号）を再構成したものです。