多くの企業では男性社員が子育てに携わることを想定してこなかった。<br />しかし、結婚・出産後も仕事を継続する女性が増えた現在、男性も子育てに関わりたいと希望し、従来型の雇用や処遇の仕組みは新たなストレスを生む要因ともなっている。<br />本書は、少子化対策としてのみ論じられがちな男性の育児休業を、社員が勤労意欲を高水準で維持し、能力を最大限に発揮するための選択肢の一つとして捉え、取得促進への具体案を提示する。<br />
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