今月号の総力特集は、「グリーン経済が変える覇権地図」である。
かつての産業革命や90年代のIT革命のように、いま世界の「覇権地図」を塗り替えようとしているのが、グリーン経済がもたらす大きな変化、すなわち「グリーン革命」である。
その影響は脱炭素経済への転換はもちろんのこと、貿易や安全保障、資源などを巡る国際関係にまで及び、対応の如何が今後の30年を左右するともいわれる。
本特集では、国際秩序や米中対立、金融、都市開発、産業競争力、科学技術など、さまざまな角度からグリーンシフトが及ぼす影響と日本の活路を検討した。
「中国に責任ある行動を求めよ」と主張する田中明彦氏の巻頭論稿のほか、脱炭素革命はデジタル化などで遅れた日本企業にとってはむしろチャンスだと喝破する冨山和彦氏のインタビュー、また日本を変えるうえで鍵を握るグリーンベンチャーの取り組みのルポなど、グリーン革命後の日本を考えるうえで必読の内容となっている。
特別企画は「野党の大問題」。
昨年の衆院選では立憲民主党が議席数を落とすなど、存在意義が問われている野党のあるべき姿を問う。
巻頭インタビューにはワタナベエンターテインメント代表取締役社長を務める渡辺ミキ氏が登場。
隣国のエンタメコンテンツが世界を席捲しているいまこそ、日本のエンタメの可能性を考える。