日本を襲う災害は、地震をはじめ、火山、高潮、豪雨、豪雪など世界に類を見ないほど多い。
災害のたびに様々な対策が講じられ防災投資額も増大傾向にある。
だが、筆者は「災害はなくならないばかりか被害額が増大する傾向にある」と指摘。
その理由を安全性が向上した都市への人口集中と災害対策による自然改変という社会の変化に見る。
本書は、筆者の専門分野である自然地理学の視点から都市の開発と防災を考えるのに必要な地形・地質、自然改変と災害の関係を読みやすく解説。
東日本大震災で、防災計画の見直しを迫られる各自治体にとって、より良い地域計画を立案し、減災を実現するための示唆に富んだ一冊。