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2005年9月の総選挙に見る小泉首相の大勝利は、「郵政民営化」を掲げた巧みなメディア戦略によってであろう。
そこには、本格的なマニフェスト選挙と期待されながら、不発に終わった感がぬぐいきれない。
政治メディアの効果を測るものとして、従来よりいわれる「有権者への争点認知」「評価形成への影響」に「熟慮誘発機能」を加え、国民の知る権利に奉仕するマス・メディアの仕事の理論と実態に迫る。
/序章:メディア効果研究の現代的課題 1章:争点を学習したいと思わない世論 2章:効果研究は受け手の何を測定してきたか 3章:マス・メディアの熟慮誘発機能をどう捉えるか 4章:質的議題設定機能としての熟慮誘発効果 5章:熟慮誘発機能の測定調査─原子力発電是非をテーマにして 終章:「認知させ説得するメディアから」から「問いかけるメディア」力の測定へ