「どこに住んでいるか」によって感じられる住所格差。
その前提にある「街選び」の条件――自治体の貧富・利便性・地盤等――は、単純に信じられてきた割に、街の未来を何も保証はしない。
たとえば庶民の憧れであった「閑静な住宅街」は、住民が高齢化すれば、やがてそのまま消滅するだけだ。
「住みやすい街」も税収が減る中、おんぶにだっこの住民ばかりではサービスの質を落とさざるを得なくなり、住む満足度は落ちていく。
そうした中で、沈むことなく活性化していく街はどこか。
住民自身がエリア・マネジメントに携わり、街の価値を創生する、新しい事例を多数紹介する。