東京五輪の大罪 ──政府・電通・メディア・IOC
世界的パンデミックのなか、東京五輪・パラリンピックが強行された。
1年延期されたものの新型コロナの猛威は止まる所をしらず医療体制は逼迫。
再延期や中止を求める声も高まるなかでの開催だった。
しかし、政府が望む支持率のアップにはつながらず、国民軽視、あからさまな既得権益層の利益優先の姿勢が明らかになった。
さらにこの華やかな祭典を動かしてきた巨大広告会社「電通」による、世論誘導やメディア支配も浮き彫りになった。
本書はこの問題を長年追ってきた第一人者による東京オリンピック総括である。
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