スーパー・準大手ゼネコン共に、最高益ラッシュが止まらない。
大規模再開発や東京五輪に伴う建設工事がめじろ押しのためだ。
だが、建設従事者の高齢化や人手不足、重層下請け構造といった積年の課題の改革は遅れたままだ。
2020年以降、いや応なしに工事量が減少していく中、このままいけば、ゼネコン業界の先行きは危うい。
『週刊ダイヤモンド』（2016年12月3日号）の第1特集を電子化したものです。
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