日本企業に近年、イノベーションが生まれにくくなっているのは、みずから発案して実行する「出る杭」人材が少なくなっているからだ。
それは日本企業の共同体型組織という特性に起因する。
工業化社会ではこの特性は優位に働いたが、創造性が必要な今日では成長の足かせになっている。
根本的な解決策は、組織から個人を分化させ、モチベーションを存分に発揮できるようにすることだ。
そのための具体策として、キャリア形成の複線化、外部人材の積極採用、副業の奨励、独立支援などを筆者は挙げる。
構成員が流動化するようになると、緊張感を持って働くようになり、人も組織も活性化するのだ。
＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。