大手金融機関や大手メーカーなど、従業員の不正によって、多額の賠償金を支払う企業が増えている。
そのため「長期的な成功にはコンプライアンスの強化と社員への徹底が必要だ」と考え、多額の費用をかけて対策を講じている企業が少なくない。
しかしながら、その効果は本当に出ているのだろうか、と筆者らは疑問を投げかける。
米司法省のコンサルタントも務めた彼らが、真に有効な不正防止対策について明かす。
そのカギとなるのが、コンプライアンス対策の効果を回帰分析によって正しく測定するということだ。
＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。