国内総生産（GDP）は、政策の立案や規制の構築に際し、重要な判断指標の一つとして長らく存在してきた。
一方、デジタル商品・サービスは多くが無料であったり、従来よりも高い利便性を安価で享受できたりする。
そこにはGDPでは測定し切れない価値がある。
本書では、ウィキペディアやフェイスブックなど無料の商品やサービスが、消費者のウェルビーイングに寄与する度合いを定量化し、GDPを補完する「GDP-B」を提唱する。
これを足掛かりに、よりよい意思決定のための指標のあり方を模索する。
＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2020年4月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。