日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。
これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。
「脱」炭素なのです。
企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。
（「はじめに」より）来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。
エネルギー生産性（EP）、炭素生産性（CP）といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。
現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。