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【経営】タグの実用書

急速な自動化とデジタル・トランスフォーメーションによる企業の人材不足という問題を解消すべく、高度なスキルを持つ労働者へのアクセスをオンデマンドで提供する、新世代の人材プラットフォームが数多く出現している。多くの企業がこれらプラットフォームを利用するようになっているが、その活用に関して確固たる方針を持っている企業はほとんどない。筆者たちはこうしたプラットフォームが出現した背景を分析したうえで、その利点を特定し、利用企業に対するアドバイスを示している。これまでの企業の制度とは相容れないところも大きいプラットフォームの活用に、必要なものは何だろうか。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
公開日: 2021/11/03
経営
単行本・雑誌
 
企業は長い間、裁判所の判断に基づいてセクシュアルハラスメントに対処してきた。しかし、セクハラが起こる割合は、もう何十年も変化していない。研修の実施や苦情処理制度を設けることで、この問題に対応する企業は多いが、状況を改善するどころかマイナスの効果を生む場合もある。本書ではセクハラの解決に効果的な研修や制度設計について論じたうえで、最終的にセクハラと戦うことが組織のミッションの一つになるような文化実現のための方策を提示する。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
公開日: 2021/11/03
経営
単行本・雑誌
 
会社(組織)を運営するための責任・権限の体系,規定・手順をISOでは「マネジメントシステム」と呼び,ISOマネジメントシステムの審査および認証の対象としています。品質マネジメントシステム(ISO 9001)は,組織が製造する製品の「品質」を対象とマネジメントシステムです。また環境マネジメントシステム(ISO 14001)は,組織活動が「環境」に与える影響を対象としたマネジメントシステムです。その他にも,組織の「情報」を対象にした情報セキュリティマネジメントシステム(ISO 27001),企業の事業継続を対象にした事業継続マネジメントシステム(ISO22301)など,組織活動の目的や視点の違いによって,さまざまなマネジメントシステムが存在します。本書は,ISOマネジメントシステムの仕組みや目的・役割,認証制度などの全体像をマネジメントシステムごとにわかりやすく説明するものです。
公開日: 2021/11/02
単行本・雑誌
 
業界の常識を疑え!未知なる可能性を追求し続ける3代目が明かす「ファミリーエンタープライズ」の進化の道筋「老舗企業」と聞くとどんなイメージをもつでしょうか。老舗企業こそビジネスの世界で生死をかけた激しい競争を繰り返し、時に顧客ニーズに合わせて変化し、時に技術の進歩に合わせた改革を行いながら生き延びてきたはずです。「変化に適応できた者だけが生き残る」とよくいわれるように、イノベーションを起こし、進化し続ける企業カルチャーなくして、老舗企業にはなれないのです。(「はじめに」より抜粋)--------------------------------どんな老舗企業であっても、前例ばかりを踏襲していては時代の流れに取り残されてしまいます。著者が3代目社長を務める會澤高圧コンクリートは、北海道で産声を上げ、2021年4月で創業87年目を迎える総合コンクリートメーカーです。今でこそ業界では息長く存続している企業の一つですが、著者が入社した1998年頃は、生きるか死ぬかの競争が業界内で繰り広げられ、決して会社の未来は明るいとはいえませんでした。コンクリートは生活するうえで欠かせない材料であり、独占禁止法に違反する行為(カルテル)が特別に認められている業界です。一方で、’守られた’存在ゆえに旧態依然とした悪しき習慣が当時は色濃く残っていました。著者は旧態依然とした業界に革命をもたらすことで横並びの状態から抜け出すことに成功し、その後も研究開発とオープンイノベーションに注力して新事業を次々と生み出していきました。その結果、二十数年のうちに道内のコンクリート需要はほぼ半減したなかで、売上を約4倍に拡大させました。そして現在は、創業100年目の姿を構想しながら「真の老舗企業」になるべく、さらなる挑戦を続けています。本書では、祖業が秘めた可能性を信じて発展を遂げてきた足跡を紹介するとともに、ファミリーエンタープライズの進化の道筋をお伝えします。
公開日: 2021/11/01
経営
単行本・雑誌
 
「3カ月、1億円」かけてつくる予定調和の戦略計画「1時間、10の質問」からつくる’とがった’戦略コアあなたはどっちを選ぶ? 短時間だからこそ優れた打ち手がひらめく質問が「思考のスイッチ」を入れる戦略やビジネスモデルを発想するためのスタートが「ひらめき」であるのはいうまでもない。そのために、いかに脳に非日常性を与えるかが重要だと思う。それを実現するための有力な方法のひとつが、戦略質問である。一例を紹介すると、「あなたの会社は新しい戦略を策定されましたが、それにより、どこが弱くなりますか?」という質問がある。立案された戦略が、本当に戦略になっているか(「選択と集中」がおこなわれているか)を問う質問である。戦略であれば、「選択と集中」の犠牲になる領域があるはずだ。元来、戦略は膨張しやすい。戦略策定の初期段階では、「選択と集中」を肝に銘じつつ、いろいろな議論がおこなわれる。その中で、ここも問題とか、ここも対応が必要、となる。結局、選択と集中どころか、戦略は予定調和、八方美人対応になってしまう。この質問への回答を参考に、企業のミッションとその寿命、ディレクション(「やること/やらないことの範囲」)を明確にしていく。本書には、戦略にまつわる10の質問を紹介。戦略アイディアをひらめく力、発想する力を与えてくれる1冊。
公開日: 2021/10/29
単行本・雑誌
 
業界では異例とされる大卒採用、人材育成への投資と人に対する考え方、物流の枠を超える様々な事業、30期連続の増収…既存の物流の枠組みに囚われずに広島の地から全国へと事業を拡大し、成長を続ける株式会社ネストロジスティクス。その経営理念や実践哲学はなぜ生まれ、これからどのように進化していくのか。積小為大。どんな時でもすべてに対して「もっと良い方法はないか。」と考え、毎日を積み重ねて変化していくことで、1%が無限大の可能性に進化するという独自の経営哲学の真髄、そしていつでもどこでも、明けても暮れても、「もっと良い方法はないか。」と考え続けることの大切さを知ることのできる一冊。【構成】第1章 物流・運輸業界への私の想い第2章 ちょっと違う運送屋を目指して第3章 ネストと私の航海 〜世の中の役に立つことを目指して〜 第4章 自分たちが主役。ネストと私の人財づくり 第5章 世の中の役に立つ。ただ、それだけを考える企業として
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
日本ではいま、多くのビジネスが「業界再編」の真っ只中にある。その中で生き残り、会社を伸ばすための「攻めの経営戦略としてのM&A」に迫ったのが本書だ。 ▼ M&Aは企業の成長のための有力な手段日本のM&A件数は、海外の件数に比べると著しく少なく、たとえば世界のトップ企業であるGAFAM(グーグル・アマゾン・フェイスブック・アップル・マイクロソフト)は30年間で800社のM&Aを実施している。日本は企業数やGDPから考えると、M&A件数はこれからまだ2、3倍近く増える余地があるものの、国内ではいまだに、M&Aは「リスクが大きく失敗しやすいもの」「『身売り』のようにあまりよいイメージがないもの」とされることがある。しかし、実態はまったく異なる。M&Aは現在、企業の成長のための有力な手段として活用されている。たとえば実力のある企業が集まって、革新のスピードを上げるため、あるいは不毛な国内の競争を止めて共に成長し海外に進出を図るために、M&Aを選択している。M&Aは経営戦略の「常勝パターン」として今や必須のものとなっているのだ。それらM&Aをめぐる最先端の動きや考え方を、著者らが日々携わっている現場の実例や実際のM&A経験者の声なども交えてまとめたのが本書である。本書をぜひ、御社の経営戦略にも活かしてほしい。
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
かんぽ生命の不適正募集が発覚してから約2年。「お詫び行脚」だけではなく、郵政独特の多重統治にも社員の不満が募り、その後も不祥事が続出する日本郵政グループ。郵政は国が過半の株を保有する「国有民営」企業だ。経営陣だけではなく、総務省からの天下り、郵便局長たちの組織である全特、JP労組と複雑な組織の力学をまとめるガバナンスはどう機能しているのか? これからの成長戦略とともに、郵政の今とこれからを探る。本誌は『週刊東洋経済』2021年2月13日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
公開日: 2021/10/29
単行本・雑誌
 
港の人、赤々舎、ミシマ社、土曜社、タバブックス…小出版社を立ち上げた彼らの個性豊かな発想とその道のり、奮闘をリアルに綴る。新たにコロナ後の働きかた、出版記を増補!
公開日: 2021/10/29
単行本・雑誌
 
日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。「脱」炭素なのです。企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。(「はじめに」より)来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。エネルギー生産性(EP)、炭素生産性(CP)といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
本書は、今、急速に変わろうとしている組織の学びの在り方を、どのような観点で考え、様々なテクノロジーをどう選んでいけば良いのかを考えるための基本情報を提供します。急速に導入が進んでいる人材開発や研修、ラーニングへのAI技術の現状や選択肢、今後の展望を考える上での重要な最新情報を提供する1冊です。パンデミックを機としてラーニング&デベロップメントが大きく変わる中、多くの日本企業においては、今後の展開と選択を考える上での間違った投資をしてしまわないため、そして未来のラーニング環境整備のための知識スキルを準備していくためにも必要な本になるでしょう。著者 マージ・ミッチャムは、ニューロサイエンスに基づく学習設計や理論のエキスパートですが、本書では、ニューロサイエンスの観点から、チャットボットやAIを活用した学習の有効性や、それらの最新テクノロジーを取り入れる上で考慮すべきことが示されていました。そして、ニューロサイエンスの観点から、事象をイメージしやすいように「ストーリー」として語るところから、ラーニング・プロフェッショナルとして今押さえておかなければならないAIに関する情報を簡潔にまとめていました。著者が言うように、生活やIoTにまつわる企業の様々なサービスや業務プロセスにどんどんAIの活用が進む中、人材開発周りにおけるAIの主体的な「活用」はまだまだ進んでいません。AIやビッグデータに絡む人事周りのシステムについてのBUZZワードは、そのシステムを振興する立場からの情報は多いのですが、「タレントマネジメント」も「ピープル・アナリティクス」や「データ・ドリブン人事」も、その大前提となる使う側の「人事」の基本的な「組織戦略」が描かれないまま、システムが独り歩きしていたり、「流行」に乗り遅れないためにシステム導入やアプリケーション導入が目的になってしまっていたり、という現状もあるようです。結果、システムやアプリケーション上に既製機能として搭載されているアルゴリズムによる定型レポートを報告することが「データ・ドリブン人事」になっていたり、データの蓄積やラーニングの配信が自動的に行われるようになったことがLMS導入のメリットになってしまったり、ということもあるかもしれません。人材開発や研修に関わる企業の人事部門や研修を提供するプロフェッショナルとして、主体的に戦略としてAIを活用していくためには、そもそもAIとは何なのか、どの程度それを知っておかなければ「活用する」にあたっての課題も明確にならないのかを整理するための入門書として、新しい一歩を踏み出すための一助になるでしょう。【目次】第1章: さあ、スマートマシンが入れてくれたコーヒーの香りで目覚めよう―テクノロジーラーニングはすぐそこに第2章:ロボットを使って自分自身を再起動する第3章:機械(マシン)との対話第4章:LMS(学習管理システム)をよりスマートに第5章:正しい選択をしよう第6章:ラーニングの未来:我々はどこに向かうのか第7章:訳者から日本の読者へ日本版特別編:翻訳者より日本の読者に向けて付録:ツール・リソースページ
公開日: 2021/10/29
単行本・雑誌
 
人口動態調査によると、2015年の1年間における人口減少数は27万人を超えた。2010年代の10年間には、273万人以上の人口減が予測されている。2020年代の10年間では620万人が減少、2030年代の人口減は820万人とも予測されている。少子高齢化にともなう人口減少は、徐々にペースを早め、特に2020年以降はその影響が苛烈なものとなる。日本経済にもその影響がすでに現れはじめており、人手不足が企業の生産性を押し下げ、競争力の低下を招いているほか、市場の縮小を見越し国内販売網の再編に踏み切る企業が相次いでいる。2019年4月より施行される「改正入管法」は、人口減の悪影響を緩和する目的で、外国人労働者の単純労働就労を一部認めるもので、これは政府が事実上「移民政策」に舵を切ったことをあらわしている。「日本が一流国として残れる最後のチャンス。このチャンスを生かせなければ、日本は二流国に転落していきます」と、新田隆範・新栄不動産ビジネス社長が言うように、人口減少の’特効薬’である移民政策の解禁は、経済界・産業界がかれこれ20年以上も前から待望する政策だった。「移民の推進は社会の崩壊を招く」「日本人労働者の雇用が悪化する」という反対論も根強く存在する。だが、在留外国人は約273万人、外国人労働者は約146万人、外国人を雇用する事業所数も約21万カ所と、日本経済はすでに外国人労働者に依存しており、特に大卒人材に限れば、世界でも最も開かれた国として知られる。移民「大国」化する日本のビジネス現場を経済ジャーナリストが徹底取材。外国人労働者の活用に成功した企業事例をもとに、移民政策との向き合い方と、外国人材活用のポイントなど、「100年に一度の大変革」を勝ち抜く’鉄則’を緊急提言!※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
「フィロソフィ」「アメーバ経営」の原点はここにある! 「新・経営の神様」稲盛和夫氏、初の完全評伝! 京セラ株式会社名誉会長・稲盛和夫氏は同社を創業して世界的な大企業に育てあげ、創業以来60年間ずっと黒字経営を継続するという偉業を達成した、日本が世界に誇る希代の名経営者である。京セラのほかにも、電電公社(現NTT)民営化時に第二電電(DDI)を設立し、日本の通信料金引き下げに大きく貢献。その際「動機善なりや、私心なかりしか」と、新会社の設立が自分の私利私欲を満たすためではなく、広く公益に資するためであることを、何度も自問自答したという。経営を志す者ならば誰もが知るエピソードである。また経営破綻したJALの再建を引き受け、徹底した意識改革によって同社をV字回復へと導いた経営術は、「奇跡」とまで称された。本書は、「経営の神様」松下幸之助に続く、「新・経営の神様」の呼び声も高い稲盛和夫氏の初の完全評伝である。『白洲次郎 占領を背負った男』で第14回山本七平賞受賞に輝く作家・北康利が、膨大な資料の綿密な考証と、本人へのロングインタビューを元に、「利他の経営者」の全貌に迫る。「売上を最大に、経費を最小に」「経営は’トップの強い意志’で決める」「値決めは経営なり」など、稲盛氏本人の経営思想が生まれた背景やエピソードを、高度経済成長期からバブル華やかなりし頃まで、日本経済が活況を呈していた時代の風景とともに、迫真の臨場感をもって描き出す。稲盛氏が「利他の経営」を提唱し、その生涯をつうじて「思い邪なし」の境地を追い求め続けたのはなぜか。その答えこそ、経営塾「盛和塾」の解散を宣言した稲盛氏が、時代の転換期を生きる日本人に贈る「最後のメッセージ」となる。(毎日新聞に連載、大好評を博した連載「思い邪なし」に大幅加筆し書籍化したものを電子化)※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
リーマン・ショック後に世界各国の抱える債務は大幅に増加。かつて中国政府が大幅な財政出動を行い世界経済を救ったような奇跡は、二度と起きない。世界経済全体の成長率が低下している一方で、日銀をはじめ各国が競って金融緩和を行い、通貨発行額は天文学的な数字に拡大、バブルの危険性が迫る。その一方で、世界経済がますますグローバル化するなか、自由貿易の提唱者である米国自身が、保護主義に回帰しようとしている。だがしかし、対中貿易戦争の結果は、ブーメランのように米国経済をもむしばむ。「ゆがみ」が拡大するなか、世界の経済・金融システムは、果たして今の状態を続けられるのだろうか。ポピュリズム的経済・金融政策が、大きな破綻を招く可能性に著者は警鐘を鳴らす。日銀による国債&ETFの大量買入れ、およびマイナス金利政策の導入によって、中央銀行の打つ手がつきている日本では、景気悪化により日銀が追加緩和に踏み切ることで、市場流動性が一層低下し、それが大きな相場変動のきっかけとなりかねない。貿易戦争の拡大、およびトランプ政権のポピュリズム的政策が双子の赤字問題を再燃させているアメリカでは、覇権のゆらぎによるペトロダラー体制のほころびが、強固に見えた米国の金融システムを水面下で腐食させている。政府債務を海外の米国債需要によって無限にファイナンスしつづけるという錬金術が、はたして今後継続できるのだろうか。また、リーマン・ショック時に世界経済の牽引役となった中国は、いまだ実態が把握しきれない理財商品すなわちシャドーバンキングという爆弾を抱えている。米中交渉の行方もいまだ予断を許さない。次のリーマン・ショックはいつ、どこで、どのように起こるのか。元日銀政策審議委員としてアベノミクスに反対票を投じつづけた著者が、世界経済の行く末を占う。※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
公開日: 2021/10/29
単行本・雑誌
 
激震! 日本の「ものづくり」相次ぐ企業不正の真相に迫る! 日産自動車の無資格検査、神戸製鋼所の品質検査データ改ざんから始まった企業の不正は、スバル、三菱マテリアル、東レといった日本を代表する大企業に広がっている。カルロス・ゴーン会長のもと奇跡の復活を成し遂げた日産の工場で長年、無資格検査が続いていた。電気自動車のリーフや自動運転技術などで最先端技術を導入。「技術の日産」を売りにする会社で、なぜ不正が行われていたのか。ゴーン会長のコストカット戦略が無資格検査の温床になったのかが問われている。同じ無資格検査が発覚したスバルは、調査報告書を公表した翌日に燃費データ改ざん疑惑が持ち上がった。創業113年の名門、神戸製鋼は、500社超に品質データを改ざんした製品を納入しており、巨額な訴訟リスクなどの危機に直面する。経団連会長の出身企業の東レは、ネットでの匿名書き込みで子会社の不正の公表を迫られた。三菱マテリアル子会社のトップは社内で広がる不正を知り「経営破綻」を恐れた――。名門企業を舞台に、驚くべき出来事が次々に明るみに出る。相次ぐ不祥事で、日本が世界に誇ってきた「ものづくり大国」のイメージが地に落ちつつある。日本のものづくりの現場はどうなっているのか。不正の真の原因は経営にあるのか現場なのか。ベストセラー『東芝 不正会計 底なしの闇』の今沢真・経済プレミア編集長が、不正が発覚した大企業で何が起き、何が問題になっているのかを分かりやすく解説する。毎日新聞のウェブサイト「経済プレミア」の好評連載の書籍化。※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
無印良品をV字回復させ、常勝経営を実現した名経営者の秘密は手帳にあった! スケジュールを書き込んでいくだけで、自然とPDCAが回り、成果を出し続けられる仕組みをまとめて公開。松井氏が導いた良品計画の「常勝経営」の手法は決して属人的なものではなく、ごくシンプルにPDCAサイクルを回すこと。そのツールとして欠かせないのが手帳である。結果を出し、自らの成長を促す手帳の使い方とは何かを、無印良品時代の経験を絡めてマネジメントと経営のための思考を、実際の手帳紙面を公開しながら1冊にまとめて紹介する。※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください
公開日: 2021/10/29
経営
単行本・雑誌
 
累計取材人数1万5000人超!ビジネス界の著名人が「あの人に話したい」と続々指名する超人気インタビュアーが実践する「聞く技術」全収録。どんなにコミュニケーションが苦手でも、人見知りでも、一瞬で「聞き上手」に生まれ変わることができる!
公開日: 2021/10/28
経営
単行本・雑誌
 
傲慢不遜で強欲な経営者と、虎の威を借りて君臨するマネジャー。追い立てられるようにして利益を取りに行く行員の焦りをつく悪徳ベンチャー企業。不祥事のスパイラルでギリギリのところで踏みとどまり、復活するためには何が必要なのか?悪辣な連中に食いつかれた銀行を救えるのか。人間の強欲、醜さを描いた一冊。
公開日: 2021/10/28
経営
単行本・雑誌
 
組織の生産性を高めるべく、人工知能(AI)を導入しようとする企業がますます増える中、仕事を奪われることに対する社員の不安は依然、払拭されていない。AIは人間を支援するために導入されるべきであり、そのことを明確化している企業は、生産性に関わるスピード、拡張性、意思決定の有効性において、他社を大きくリードしている。筆者らは、AIを社員の代替ではなく仲間として受け入れるには、新人のオンボーディング──戦力化のための研修プロセス──に倣うことを勧める。本書では、AIの導入をスムーズにするためのアプローチを4段階に分けて解説するとともに、社員とAIが相互に教え合い、持続的に成長するための方法を提示する。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
公開日: 2021/10/27
経営
単行本・雑誌
 
山口県の山奥で誕生した純米大吟醸「獺祭」は、日本のみならず、欧米やアジア諸国でも高く評価される銘酒となった。蔵元の旭酒造は、杜氏の勘と経験に頼らず、データと機械による数値管理の酒造りを実現し、日本酒業界に革命を起こしたといわれる。ただし、人間の仕事を否定したわけではない。うまい酒を造ることだけを追求し、機械に任せるべきこと、人に任せるべきことを見極めた結果、そのやり方にたどり着いた。本書では、旭酒造3代目であり、獺祭の生みの親である桜井博志氏が、データと機械と人の力を融合したモノづくりを実現するための要諦を示す。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
公開日: 2021/10/27
経営
単行本・雑誌
 
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現!日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環(「サーキュラーエコノミー」)の取り組みが不可欠となっています。カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション(GX)」。サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき3つの変革の方向性・3つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。
公開日: 2021/10/27
経営
単行本・雑誌
 
日曜の午後は,翌日からの会社のことで憂鬱になる。仕事よりも人間関係にエネルギーをとられ,消耗している。ちゃんと仕事をしているのに,なぜか同期よりも昇進が遅れてしまった。会社で働く日々にモヤモヤをずっと感じている。このまま会社員を続けなければならないと思うと,不安だし,苦しい。――有能なのにパッとしないのは,会社勤めに向いてないからかもしれません。ストレスフルで,休職に追い込まれ,出世も遅かった会社員だったのに,独立して受講者1万人の人気講師になれた著者が,会社員に向かない人の特徴,そして雇われずに成功する方法を体系化。「独立するっていっても,仕事はどう作るの?」「問題はお金,どうなるのか見当もつかないよ」「不安だらけ,メンタルが参っちゃいそう……」そんな悩みに,会社員18年,独立15年の実体験をもとに答えます。
公開日: 2021/10/26
単行本・雑誌
 
昨今の社会情勢により,リモートワークを推進する企業が増えています。本書ではこうした状況に不安を持っているビジネスマンに向け,「現状のリモートワークでの課題と対応策」を提示したうえで,「リモートワークの延長にある働き方のDXに適応するための方法」を紹介します。現状の問題を克服し,今後主流になってくるであろう働き方への道筋を知ることで,読者の感じる働き方の変化についての不安も解消できる一冊です。これからの働き方について語ったオードリー・タン氏へのインタビューも付録!
公開日: 2021/10/26
単行本・雑誌
 
経営者、プロダクトマネージャー、投資家必読! これからの成長戦略のメインストリームとなる「プロダクト・レッド・グロース(PLG:製品主導型成長戦略)」を体系的に紹介した日本初の書籍で、 PLGのメリット・デメリットから、自社プロダクトへの適性判断、実践方法までが、この1冊で丸わかり! 世の中の環境と働き方が変わる中、Zoom、Slack、Dropboxなど多くのサービスが、 新時代のビジネスインフラを担うようになりました。 実は、これらの急成長企業は皆、同じ成長戦略を採用しています。 それが、PLG、製品主導型の成長戦略なのです。 PLGとは、 プロダクトをいち早くエンドユーザーに届け、その価値をできるだけ早く感じてもらうことで、「プロダクトでプロダクトを売る状態」を目指す戦略のことです。 サブスクリプションサービスやアプリなど、試したい時にすぐに試せる環境に慣れてしまった私たちにとって、 「いかに早く、プロダクトの価値を感じることができるか?」があたりまえとなりました。 セールスがプロダクトを売る時代は終わり、プロダクトでプロダクトを売る時代へと一気にパラダイムシフトが起きているのです。 そんな時代の流れもあり、現在、米国のソフトウェア・スタートアップ業界において 「2020年はPLG時代」とも言われています。 本書では、PLGという成長戦略について、 そのメリット・デメリット、自社プロダクトへの適性判断から実践方法までを、 様々なフレームワークを駆使しながら解説しています。 特に、以下のような方におすすめです。 ・プロダクトを作っているマネージャー、パートナー、経営者 ・成長企業が行っている戦略と実践方法を知りたい経営者、投資家 ・実際に企業戦略の検討・実施を行っているマネージャー ・これからSaaSについて知識を増やしていきたい、ビジネストレンドをつかみたいビジネスパーソン プロダクト導入の意思決定者は、経営者から部門責任者、そしてエンドユーザーへと変化してきました。 成長戦略も意思決定者層に最適化され、時代と共に変化を遂げています。 エンドユーザー中心となった今、PLGの流れを知ることは、これから10年続くプロダクト主導の新時代を生きる羅針盤となることでしょう。 【目次】 はじめに 監訳によせて Part I 戦略をデザインしよう Part II 自社ビジネスの基盤を築こう Part III 成長エンジンに火をつけよう 御礼 用語集 参考文献
公開日: 2021/10/22
単行本・雑誌
 
時代の変化に追いつけるものだけが生き残る これからの店舗経営を有利にする 「プラットフォーム・ビジネス」を徹底解説! 集客の減少、山積の在庫、連鎖する閉店 サービス業にとって過酷な世界を乗り切るための羅針盤 新型コロナウイルス蔓延のために、集客の減少・山積の在庫・連鎖する閉店、といった苦境に立たされて来る美容業界。 このままではいけない、なんとかしなければならないという切迫した状況なのだが、ではいったい「何を、どうすればいいのか」がわからない。 本書では、これからの店舗経営を有利にする「プラットフォーム・ビジネス」を徹底解説! サロンオーナー、サロンスタッフ、サロンに商品を卸すメーカーなど、美容サービスにかかわるすべての人に、 これからの時代に必須となる「美容業界のデジタルトランスフォーメーション」について紹介します。 美容業界にたずさわる人は「優れた技術と良いサービスを提供し続ければ、お客さまは来てくださる」と考えます。 それはもちろん、大切なことです。しかし、コロナ禍の現在、それだけでは生き残っていけないのです。 「でも、自分にはデジタルトランスフォーメーションなんて難しいことは無理だ」と思うかもしれませんが、じつはスマホがあれば簡単に実現が可能です。 美容業界のデジタル化が進むことは、お店とお客さまとのつながりを強化します。 そればかりか、美容業界の活性化によって、人と人とが利益を分け合う文化が生まれ、地域のコミュニティを創生することも可能なのです。 【目次】 第1章 美容業界は今、恐竜絶滅の時代にいる 第2章 プラットフォームビジネスとは何か? 第3章 あなたにもできるプラットフォーム! 第4章 進化することで未来は変わる おわりに
公開日: 2021/10/22
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なぜ、彼らは破壊的イノベーションを起こせるのか?ジェフ・ベゾス、イーロン・マスクなどに直接ヒアリングし、再現性のあるイノベータに必要なスキルが判明!【本書の特長】・著名イノベータに聞き取り調査を行い、イノベーションの源泉を解き明かす・クリステンセン教授だから協力を得られた、豪華人物たちのエピソードが満載・破壊的イノベータのスキルを5つに分類し明快に解説。実践までフォロー【本書で調査したイノベータの一部】・ジェフ・ベゾス(Amazon)・イーロン・マスク(Tesla)・マーク・ベニオフ(Salesforce)・インドラ・ヌーイ(PepsiCo)・A・G・ラフリー(P&G)【新版の改訂ポイント】・イーロン・マスクやジェフ・ベゾスなどの調査を拡大・追加・世界で最もイノベーティブな企業ランキングの更新・邦訳を全面的に刷新し、読みやすい新訳に【本書の内容】イノベーション――それは世界経済の血液であり、世界中のCEOの戦略的な優先課題である。イノベーションの本は多数刊行されているが、本書はイノベータの大規模サンプルをもとにしている点で一線を画している。本書のサンプルには、ジェフ・ベゾス、イーロン・マスク、インドラ・ヌーイ、マーク・ベニオフ、ピーター・ティールといった著名なイノベータたちが含まれる。こうした「大物」たちは、どうやって「すごいアイデア」を思いついたのか?それを読者に提供するのが本書の役割だ。宇宙に一撃を与えるアイデアは、本書を読んだあなたから生まれる。※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。
公開日: 2021/10/22
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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。中小企業の社長・担当者必読! デジタルマーケティングの基本と実際の進め方がわかる本企業においては、DX(デジタルトランスフォーメーション)への対応が要求されている時代です。そして、それはインターネットでの販促、つまりデジタルマーケティングの分野にも言えることです。ですが、大きな会社ならいざ知らず、中小の会社では「担当できる人材がいない」「環境がネットに適していない」「予算がない」「ノウハウがない」などから、なかなか販売や認知に繋がるオンラインの展開に踏み切れなかったり、それでも挑戦したものの売り上げに結びつかなかった。という話はよく聞かれます。小さな会社でのデジタルマーケティングは、担当者のみならず、経営者自身も理解し、率先して指揮をとらないと成功しません。本書はこれからDX化を経て、インターネットでの販売促進としてのデジタルマーケティング、「攻めのDX」に舵を切ろうとしている中小企業の方々にもわかり、さらに実践できるように構成されたデジタルマーケティングの入門書になります。Google主催の代理店運用コンテスト3年連続最優秀賞受賞の社長が教える「知識ゼロからわかる! ネットの販促ですぐに成果を出す方法」が本書です!<目次>01 DX時代に取り組むべきデジタルマーケティング02 簡単に実践できるDX時代のデジタルマーケティング03 目的に合わせて適切にデジタルマーケティングを設計! 04 DX時代のデジタルマーケティングの具体的な手順! 05 売上アップを加速させる「御社のWebチーム」を結成しよう06 DX時代に求められるデジタルマーケティングの本質とカギ長橋 真吾1984年、長野県生まれ。2007年に日本体育大学体育学部を卒業。大学卒業後、情報通信系商社の営業、さらにはWebマーケティング会社を経て、治療院に特化したネット集客支援サービスを手がけるWebコンサルティング会社に入社。そこでリスティング広告のノウハウを学ぶ。2011年に株式会社リスティングプラス※を設立し、代表取締役社長に就任。 以来、中小企業を中心に1700社以上のデジタルマーケティング支援に携り、2021年9月現在でデジタルマーケティングで1887社への支援を行っている。Googleプレミアムパートナー、Yahoo!プロモーション広告正規代理店スター保有企業に認定。2012年からは、約7000社の代理店が参加する、Google主催の代理店運用コンテストで3年連続Gold Award(最優秀賞)を受賞。※株式会社リスティンプラスは2022年1月から社名が変わり、デジタルアスリート株式会社になります。
公開日: 2021/10/22
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愛する会社を、「親子二人三脚」で永続へと導く! ──300社以上の後継者を指導し、全国に8000名以上のファンがいる熱血コンサルタントが、事業承継の極意を伝授! 自身も2代目社長だったからこそ語れる「後継者問題」の本質的解決方法を、すぐに実践できるテクニックを交えて、お伝えします。この一冊が、〈同族企業経営者〉の事業承継の決定版になることは間違いありません!
公開日: 2021/10/21
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会社を潰さない社長が最も大切にしていること『戦わない経営』『社長の仕事』など、経営者から絶大の支持を集めてベストセラーとなり、多くのファンを持つ著者の待望の新刊!会社を守るために必要なこと本文でも詳細しますが、守りが弱くなってしまう原因の一つは、一つ目の原因である「経営を知らない」ことに起因しています。攻めは一点突破でも可能ですが、守りは違います。守りは全方位的であり、全体を把握できていないとできません。ですから、経営を知っていないとできないのです。経営には、どんな部分があって、それらがどのように機能的につながっているのかという「経営の要素と構造」がわかっていないと「どの部分が弱点になっているか?」「どの部分が危険な状態か?」がわからないということです。そして「守りの重要性」に気づく前に、会社がダメになっていってしまいます。このようにして「守りの重要性」は知られないままになり、その重要性に気づき、実践して成功し続けている少数の会社だけの専売特許のような状態になっています。この状況は不幸ですが、逆に考えると、守りを意識して少しずつでも実践していくだけで、守りを意識していない多くの会社と比較すると「格段に生存確率が上がる」とも言えます。会社は「関わる人を幸せにする仕組み」です。そんな存在である会社が簡単になくなり、経営をしている多くの社長が舞台から去っていっていることは、社会にとって大きな損失です。それを防ぐためには、経営者に「守り」の視点が必要です。会社を経営するときに厳然と存在するリスクを認めて「会社の守備力」を上げていくべきです。しかし、多くの経営者には「守り」の視点が不足しています。本書の目的は「会社を守る」ことです。一社でも多くの会社に長く継続していってもらうために、見落としがちな「守り」という観点から会社を見直し、「守り」を強化していく具体的な方法を提示することです。さあ、守りを固めていきましょう!―「はじめに」より
公開日: 2021/10/21
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多くの従業員が、能力向上や価値創造の機会を持てないでいる。筆者らは、その根底に賃金水準と能力に対する偏見があるとする。偏見が蔓延している企業では、従業員とマネジャーを「従者」と「賢者」の関係に当てはめ、さまざまな機会を奪う。これを打破する方法が、従業員へのエンパワーメント(権限委譲)の徹底である。その実現は容易ではないが、成功している企業はある。フランスのタイヤメーカー大手ミシュランの事例から、エンパワーメントを推進する手法を5つのステップで解説する。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
公開日: 2021/10/20
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