週刊東洋経済eビジネス新書
月間ユーザー数20億人、1日当たりの視聴は10億時間、投稿動画の量は毎分500時間。
膨大な数のユーザーと動画を抱え、今やメディアとして世界最大の規模を誇る米グーグル傘下の動画共有プラットフォーム「YouTube」。
膨大な動画数と比例して、企業が広告を出稿する枠も増える。
グーグルの親会社アルファベットが2020年2月に初開示したユーチューブの広告収入は、19年の1年間で151億ドル（約1兆5800億円）。
グーグルの検索広告と比較するとまだ小さいが、成長率は年30％を超えている。
多種多様な広告フォーマットを展開することで、広告主、クリエイター、ユーザーの満足度を共に高める極意がそこにある。
業績アップのために活用しない手はない。
今から手を打っても間に合うはずだ。
本誌は『週刊東洋経済』2020年11月14日号掲載の28ページ分を電子化したものです。
このため情報は底本編集当時のものとなります。
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